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事業開発、組織変革のためのフィールドリサーチ

「わかった」で終わらせない「実現する」リサーチへ──文化人類学者が“現場”に入り込むことの真価とは?

第1回

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 事業開発だけでなく組織開発の文脈でも従来の“当たり前”が通用しなくなってきました。こうした状況下、文化人類学者によるフィールドワークによって新たな方向性を見出そうとする企業が増えつつあります。文化人類学が事業開発にどのように生かされてきたのか、組織のクリエイティビティを上げるためにフィールドワークをどう活用しうるか。また、コロナ禍における調査のあり方とは。文化人類学の知見をリサーチに応用する株式会社アイデアファンドでの実際のリサーチ事例を交えながら、「知る」だけでなく、これからの「実現する」リサーチの形について解説します。

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なぜ今、文化人類学が求められているのか

 新型コロナウイルスの流行やDXの推進によって、これまで当たり前だった事柄の意味合いが急速に変わってきました。会社に出勤すること、取引先を訪問すること、イベントを開催すること、会議で議論すること、同僚と雑談すること……。働き方や商慣習が大きく変わりつつある中で、生産性および組織へのロイヤルティ、従業員満足度をどのように高めていけるのかに課題を感じる企業が増えてきています。

 こうした課題は組織開発の領域では比較的新しく浮上してきたものですが、実は商品・サービス開発の領域においては、従来の“当たり前”が通用しないという状況はもっと前から生じていたのです。大量生産・大量消費の時代には、モノのスペックを向上させることで新商品がどんどん市場に投入され、買い替えが促されていました。

 しかし、今や多くの領域で商品のスペックは十分高まっており、「もっとハイスペックなものを」と望む人よりも、「自分らしいものを」「生活に合ったミニマルなものを」と望む人のほうが多い状況です。こうした消費動向の変化を受けて、どんな商品・サービスがヒットするかを捉えるのが難しい時代を迎えています。サイズや重さ、速度などのスペックは定量的に把捉・訴求可能ですが、消費者の「自分らしいものを」「生活に合ったものを」というニーズは定量的に計測できるものではなく、把握が容易でないためです。こうしたニーズに応えるには、自社の商品・サービスに向き合うだけではなく、消費者と深く向き合う必要があります。

 このように、事業においても組織においても、これまでの“当たり前”が通用しなくなってきました。

文化人類学

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“当たり前”を問い直し、新たな視点を与えるのが文化人類学

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この記事の著者

大川内 直子(オオカワチ ナオコ)

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