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イノベーション先進国デンマークに学ぶ、組織を“イノベーション体質”にするために必要な5つのこと

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 Biz/Zineでは、企業の事業開発者向けにイノベーションを起こすためのメソッドやフレームワークの発信を続けてきた。発信を続ける中で、イノベーションを起こしたい企業に対して、方法論の認知は一定数、広まってきたように思える。認知拡大の次に求められているのは、「どのように組織でイノベーションを実行するのか」という“組織実行”の視点だ。
 博報堂のイノベーションやブランディングを専門とする組織「博報堂ブランドデザイン」の原節子氏、同 山田聰氏、デンマークのクリエイティブ人材育成の専門組織「カオスパイロット」で学んだ大本綾氏に、この組織実行の視点を、日本企業の現状と課題、両社がデンマークに学んだ「イノベーション体質」、日本企業への提案という3点に関して、お話を伺った。

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“イノベーション体質”になりきれない、日本企業の課題とは?

――今回は、日本企業で「どのように組織的にイノベーションを実行するのか」というテーマで、博報堂ブランドデザイン、レア両社の知見をお聞きできればと思いお集まり頂きました。まずは、両社の活動に関してお聞かせ下さい。

原(博報堂ブランドデザイン 副代表):
 博報堂ブランドデザインは、博報堂内のブランディング専門組織です。ブランド戦略の立案だけではなく、企業のビジョン策定や組織改革、そしてブランドという視点からのイノベーション創出(新事業や新商品・サービスの開発)の支援といった幅広い業務を手がけています。私たちの部署ではブランドを「らしさ」と捉え、先端的なナレッジやメソッドを駆使して、魅力的な「らしさ」を育てていくことを大切にしています。

大本(株式会社レア 共同代表):
 新卒で外資系広告代理店に勤務後、デンマークのビジネスデザインスクール「カオスパイロット」に留学し、2015年6月に卒業しました。帰国後、日本とデンマークを結び、最高の学びをデザインすることをミッションに掲げ、株式会社レアを設立しました。特に、個人の資質を引き出すための「クリエイティブ・リーダーシップ」を学び、日本で北欧流の教育デザインコンサルティングを企業や団体向けに実践しています。

原節子博報堂ブランドデザイン 副代表 原節子氏

――両社の関係はどのようなところからはじまったのですか?

原:
 私たちとレアのみなさんとの出会いは3年前です。2014年から、私たちは“複雑な時代の中で能動的に未来をつくり出せる人づくり”を目的に、多様な企業が合同でイノベーションに取り組む「未来教育会議」というプロジェクトを展開していて、その一環で、毎年、国内外の先駆的な取り組みを視察するスタディツアーを実施しているんです。

 「世界一幸せな国」といわれるデンマークは、不確実性への柔軟な対応力があるイノベーション国家として注目されており、とても興味がありました。その際、デンマークへの深い知見と広いネットワークを持つレアのみなさんに、このスタディツアーをコーディネートしていただいたのが出会いのきっかけです。

大本綾株式会社レア 共同代表 大本綾氏

――ともに企業のイノベーション支援を行うということでは共通されていると思いますが、どのような課題を感じますか?

原:
 例えば、クライアント企業の新商品開発をお手伝いする中で、プログラムの進行中は盛り上がるのですが、その後に続かないことがあったんです。メソッドやフレームワークを活用するだけでは、“持続的な”イノベーションは起きない。より恒常的に、クライアント企業の社員のみなさんが主体性を持ってアイデアを生みだし、実行し続ける仕組みができないか。その必要性を感じていました。

大本:
 日本では、「リーダーシップ」というものが肩書きや役職と捉えられることが多いです。一方で、カオスパイロットが教える「クリエイティブ・リーダーシップ」は、誰もが創造性を発揮して、歩むべき道筋を指し示すリーダーになれるという思想です。

 また、人材教育の現場では、人事の方が外部から呼んできた講師が教えることが、現場や個人の課題に紐付いていないという問題が起きています。個人が抱える課題によって、その人が学ぶべき内容は異なるはず。カオスパイロットでは「学びの旅をキュレートする」と語り、個人がクリエイティビティを発揮できるように、教育の個別化を行っていました。講師が教えることと、個人が学ぶべきことのギャップを埋めるためには、キュレートされた学びや実践の場が必要なんです。

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イノベーションのための「場づくり」と「目的」の重要性

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